途中解約で不利になる商品もある

投資信託の中には運用途中で解約すると不利にファンドもあります。どのような点で不利になるのか見てみましょう。

まずはファンドに満期があるかどうか

ファンドの種類によっては満期が設定されているものとそうでないものがあります。

国債や公社債系のファンドは投資対象自体に期限があるため、満期が設定されている可能性が高いです。このような運用期間が決められている場合は、償還まで運用すれば手数料が足られることはありません。

株式や通貨を運用するファンドの場合は無期限のファンドが多く、いつかは途中解約することになると思います。満期が設定されている場合でも、他ファンドへの乗り換えやその他の理由で途中解約が必要になるケースもあるでしょう。その際に、手数料が取られ利益面で不利になるファンドとそうでないファンドがあります。

どのような手数料があるか

途中解約で払う可能性のある手数料は2つです(ファンドによって払わなくてもいい場合もあります)。

  • 解約手数料
  • 信託財産留保額

▼解約手数料
解約手数料は解約するための手数料として販売会社(ネット証券)に支払うお金です。

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▼信託財産留保額
信託財産留保額は解約するための手数料として運用会社に支払うお金です。
支払イメージ

払う必要があるかをチェックする

先に説明しました手数料ですが、支払いの有無は各ファンドの投資信託説明書(目論見書)に記載があります。

また、ネット証券の各投資信託の詳細ページにも掲載されていることが多いです。例えば、マネックス証券なら以下のように記載されていますので、簡単に確認ができます。

手数料の例

マネックス証券の投資信託詳細ページ

手数料の有無やその支払い率は各投資信託によって異なるため、事前にチェックするようにしましょう。

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